ハッカーとは？ |
ハッカーとは？
よく悪いイメージを浮かべがちだが元は、コンピュータについて知識が深く創造的な才能にあふれた人を指した。
現在でも、ネットワークを使って外部からコンピューターシステムに無断で進入し、データを盗むなどの違法行為をはたらく犯罪者をクラッカーと呼んで、ハッカーと区別する場合があります。 ここでは、一般のイメージに合わせて言葉を使っています。
はじめ
ハッカーは好奇心から高度なセキュリティーを破りコンピュータシステムに侵入することを目的としていました。
ところが、一部のハッカーが進入したコンピュータシステムからデータを盗んで悪用したり、システムを破壊したりする人が出てきたのです。
現在、ネットワークの利用が増えてきたためハッカーによる犯罪も増加し、多様化しています。
そこで企業などでは高度なセキュリティーシステムを導入するなどの対策を講じています。
侵入方法
実際にコンピュータネットワークに侵入するにはいくつかの方法がありますが、一番単純な方法に相手のＩＤとパスワードを無断借用してしまう方法があります。
よくパスワードを紙にかいてパソコンの近くに置いとく人がいますが、それが一番危険です。いつ、どこで、誰が見ているかわかりません。
また、パスワードをわかりやすい数字（誕生日、電話番号）、言葉（名前、住所）にするのも危険です。
いくらセキュリティーシステムを高度にしてもユーザが気を付けなければ意味の無い物になってしまいます。
コンピュータネットワークに不正に侵入する「ハッカー」を、それだけでは罪に問うことは現在の日本の法律ではできません。
一応、１９８７年刑法の改正で「電磁的記録の不正作出の罪」、「電子計算機損壊等業務妨害の罪」、「電子計算機使用詐欺の罪」を
新設したが、有効に機能していません。
注：電子計算機・・・コンピュータのこと
日本では特別な法を立法していません。上記の罪を問う法律だけです。
警視庁では今春「ネットワークセキュリティ対策室」を設置しました。
アメリカ、フランスなどでは法改正などでハッキングによる覗き見行為も処罰の対照にしています。
アメリカでは最近軍事施設などのコンピュータをねらったハッカーが増えているようです。
そのため、特別チーム（ＦＢＩ、ＣＩＡなどの人で編成された）を発足する方針を決めました。
また、１９７８年に「電子資金振替法」（連邦ＥＦＴ法：連邦の法律なので、全国で有効）ができました。
これは既にアメリカではインターネットでの銀行があり、今後も増えていくと思われてます。そのために防犯のための規制と義務、預金者保護が特徴の法律を作りました。
インターネット上でいろいろみてみると、ハッキングソフトを配っているページをみつけることができました。そのソフトは、あいてのＩＤやパスワードを盗んでくるというもので 実際に、国内のパソコン通信では幾つかの被害が出ているようです。
企業などではハッカーに侵入されたことを隠そうとすることがあります。 そのため、実際に被害がどれだけ出ているかがわかりにくい。
ハッカー犯罪にどういう魅力があるか?
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